パンデミック対策として企業がすべき事

パンデミックに対(たい)する危機感(ききかん)は、個人(こじん)レベルでは徐々に(じょじょに)上がっ(あがっ)てきています。NHKのスペシャル放送(ほうそう)や、地道(じみち)な講演(こうえん)などが実(み)を結ん(むすん)だ結果(けっか)だといえるでしょう。しかしその一方で(いっぽうで)、企業(きぎょう)レベルで見る(みる)と、危機感(ききかん)を抱い(いだい)て実際(じっさい)に対策(たいさく)を練っ(ねっ)ている所(ところ)は非常(ひじょう)に少ない(すくない)といわざるを得(え)ません。パンデミックが起こっ(おこっ)た際(さい)、一番(いちばん)パニックを起こす(おこす)のは、他ならぬ(ほかならぬ)企業(きぎょう)です。ライフラインや交通(こうつう)機関(きかん)といった、企業(きぎょう)を動かす(うごかす)部分(ぶぶん)が軒並み(のきなみ)麻痺(まひ)してしまい、企業(きぎょう)としての機能(きのう)が停止(ていし)してしまう可能性(かのうせい)が極めて(きわめて)高い(たかい)からです。例えば(たとえば)、従業員(じゅうぎょういん)は交通(こうつう)機関(きかん)を遮断(しゃだん)されてしまってはほとんど出勤(しゅっきん)できません。電気(でんき)がなければ、ほぼ全て(すべて)の業務(ぎょうむ)が大きな(おおきな)支障(ししょう)を受け(うけ)ます。つまり、そうなった場合(ばあい)の対策(たいさく)は、企業(きぎょう)にこそ必要(ひつよう)なのです。しかし、そういった危機感(ききかん)が欠如(けつじょ)している現状(げんじょう)では、個人(こじん)がどれだけ企業側(きぎょうがわ)に訴え(うったえ)ても放置(ほうち)されるのが関の山(せきのやま)です。それは学校(がっこう)に対(たい)しても同じ(おなじ)事(こと)が言え(いえ)、感染(かんせん)の温床(おんしょう)となりやすい環境下(かんきょうか)にある教育(きょういく)機関(きかん)ですら、パンデミックに対(たい)する認識(にんしき)や危機感(ききかん)はまるで皆無(かいむ)です。いつ起こる(おこる)かわからないものに費用(ひよう)を捻出(ねんしゅつ)する事(こと)はできない、というのが一般(いっぱん)思想(しそう)としてあるというのが現実(げんじつ)なのです。ですが、それでは通用(つうよう)しない世の中(よのなか)がやってきます。パンデミックの脅威(きょうい)は、確実(かくじつ)にその足音(あしおと)を大きく(おおきく)しています。これまで世界的(せかいてき)な感染(かんせん)が起き(おき)た際(さい)の例(れい)を鑑み(かんがみ)た場合(ばあい)、大打撃(だいだげき)を受ける(うける)のは決まって(きまって)民間(みんかん)企業(きぎょう)です。人(ひと)がいなければどうしようもない企業(きぎょう)が人(ひと)を失え(うしなえ)ばどうなるか、それは自明(じめい)の理(り)というものです。各企業(かくきぎょう)は一度(いちど)、パンデミックへの対策(たいさく)の認識(にんしき)を改め(あらため)てみるべきです。